デンタルとはつまり

サッカーのためにサッカーユニフォームに興味があるのだ

息子がサッカーをしている。祖父母がイタリア旅行をすることになった時に本場イタリアのサッカーユニフォームを買ってくれることを要求した。お願いどおりにチームのサッカーユニフォームを買ってきてくれて、息子は大喜びだった。あるとき、そのサッカーのユニフォームを着てコンビニに応じた時レジのお姉さん、イタリアのチーム名と選手の名前を言ってやっぱりサッカーの愛は、誰のユニフォームを知っているんだなと思った。
最近では通っていませんが、一応土曜日の午前中にスポーツクラブによく行っていました。スポーツクラブで、私がいたのはランニングと金のトレーニングです。そして、汗を流した後、そのスポーツクラブに設置されているジャグジーで汗を流して疲れをとるということでした。サウナなども利用して、非常にさわやかな感じでした。
　国内通信２位のアヤラ系グローブ・テレコムは９日、中間期（１〜６月期）決算を発表し、増収増益だったことを明らかにした。減収減益だった同業最大手のフィリピン長距離電話（ＰＬＤＴ）とは対照的な好決算となった一方、同業３位の買収でさらなる勢力拡大をもくろむライバルに対しての警戒感は維持。８日には国家通信委員会（ＮＴＣ）に対し、ＰＬＤＴの事業免許の取り消しを申し出るなど、抵抗を強めている。

　グローブの中間期決算は、純利益が前年同期比９％増の54億9,900万ペソ（約100億5,870万円）、サービス売上高は同７％増の330億600万ペソ。為替差損などを除いたコア純利益は前年同期比８％増の55億7,400万ペソ、利息・税・減価償却前利益（ＥＢＩＴＤＡ）は同６％増の180億4,300万ペソだった。

　事業別の収入では、主力の携帯電話が５％増の261億9,800万ペソ。６月末時点の携帯電話加入件数はＳＩＭカードベースで15％増の2,843万件だった。価格競争の激化などにもかかわらず、利用者の都合に応じたポストペイド（料金後払い）などの料金設定が功を奏し業績を押し上げた。

　ブロードバンド事業の売上高は42％増の36億4,900万ペソ。加入件数は39％増の129万人に拡大した。ノートやタブレット型パソコンの普及によって、インターネット需要が着実に拡大したほか、ビジネス・プロセス・アウトソーシング（ＢＰＯ）産業による寄与も大きかった。

　一方、第２四半期（４〜６月期）決算は、純利益が前年同期比19％増の25億800万ペソ、コア純利益が９％増の26億1,300万ペソだった。

　■ＰＬＤＴの免許取消を要求

　グローブ・テレコムは８日、ＰＬＤＴの外国人出資比率がフィリピン憲法で定められた上限を超えているとした最高裁判所の判決に基づいて、「違法状態」にあるＰＬＤＴとすべての子会社への通信事業免許を取り消すようＮＴＣに申し入れた。一方で、ＰＬＤＴは、グローブが、放送子会社アルティマックス・ブロードキャスティングに割り当てられた周波数帯を違法な形で使用していると主張するなど双方の非難合戦が続いている。

　事の発端は、ＰＬＤＴが３月末に発表した同業３位デジタル・テレコミュニケーションズ・フィリピン（デジテル）の買収計画。グローブは「通信業界の独占につながる」として強く反発し、特に最高裁が「議決権を持たない優先株を除いた出資が40％を超えてはならない」との判断を示し、同出資比率で規定枠を超えているＰＬＤＴを違法と認定した６月末からは、ＰＬＤＴへの非難を先鋭化させている。

　背景にあるのは、通信業界の競争激化。携帯電話の普及率は80％を突破し、既に飽和状態を迎えつつあり、加えて定額無制限サービスの普及などで価格競争も厳しさを増している。一生の思い出に残る英語リスニング教材をに挑戦通信２強とはいえ、最大手ＰＬＤＴに対するグローブのサービス売上高は半分程度にとどまっており、さらに通信３位のデジテル（2011年１〜３月期のサービス売上高は45億2,500万ペソ）が加わることは、グローブにとって致命的な意味を持ちかねない。

　当初、６月30日に予定されていたＰＬＤＴによるデジテルの買収期限は先月30日、さらに今月26日と２度にわたり先送りされ、最高裁による出資制限判決でも再審請求が行われるなど、通信業界の再編をめぐる問題は混迷の度合いを深めている。

　ベトナムの携帯電話大手が海外事業の拡大に意欲を見せている。国内の携帯電話市場がすでに飽和状態に達しつつあることが背景にある。中でも大手３社の一角を占めるベトテルは、2020年までに海外での売上高を国内の５倍に引き上げる方針だ。９日付ベトナム・ニュース（ＶＮＳ）が伝えた。

　ベトテルは07年、資本金３兆ドン（１億4,500万米ドル、１米ドル＝約77円）で海外事業部門のベトテル・グローバルを設立し、国外での事業展開に乗り出した。カンボジアでは約１年半をかけて携帯電話ネットワークを整備した後、09年に「メトフォン」のブランドでサービスをスタート。その８カ月後には、ラオスで携帯電話サービス「ユニテル」を開始した。

　同社はまた、バングラデシュの国営携帯電話会社テレトーク・バングラデシュの株式60％を３億米ドルで取得。さらにモザンビークでは地場のＳＰＩ社と合弁で、同国３番目の携帯電話会社モビテルを設立した。モビテルは向こう５年で４億米ドル強を投じ、モザンビークの全人口の約85％をカバーするネットワークを構築する計画だ。

　ベトテルは昨年４月には、ハイチの国営通信会社テレコの株式60％を5,900万米ドルで取得。さらに４年間で4,000万米ドルを投じて、昨年１月の大地震で破壊された通信インフラを再整備する計画だ。固定電話のネットワークを近代化するほか、1,000カ所前後に携帯電話の基地局を設置。今年第２四半期（４〜６月）には携帯電話サービスを開始した。ベトテルのトン・ベト・チュン副社長によれば、今後ハイチに３億米ドルを追加投資する方針だ。

　同社はこのほか、今年２月にペルーで通信事業免許を落札した。約４億米ドルを投じてネットワークを整備し、携帯電話事業を展開する予定。

　こうした海外事業の展開加速により、20年までに国内外の契約者数を10億件程度まで拡大し、海外の売上高を国内の５倍に引き上げたい考え。昨年の海外売上高は４兆3,000億ドン、純利益は6,520億ドンだった。

　■アジアの上位10社目指し

　一方、ベトナム郵政通信グループ（ＶＮＰＴ）傘下のモビフォンも、成長の軸足を海外に置く構えだ。レ・ゴック・ミン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、アジアで約２億件の契約者を獲得し、同地域の携帯電話事業者で上位10社入りすることを目標に掲げる。モビフォンとビナフォンの携帯電話大手２社を抱えるＶＮＰＴは08年、国際展開に向け資本金2,000億ドンで海外事業部門のＶＮＰＴグローバルを立ち上げている。

　ベトナムの携帯電話大手が海外に目を向ける背景には、国内で携帯電話の普及が進み、市場の大きな成長が見込めなくなっていることがある。情報通信省によると、国内の携帯電話加入者は約9,820万件を数え、普及率は113.4％に達している。山梨のリスニングパワーのご報告